「求人媒体へ有料掲載しても採用活動がうまくいかない」
「採用コストという制限がある中、採用計画を実現するために頭を悩ませている」
というお声を多くの採用担当より頂戴します。

企業ごとに適した採用の手段は
・採用したいターゲット
・自社が所属する業界
・業界内での自社のポジション
・投資できる採用コスト
など、さまざまな要素の組み合わせによって異なります。

今回は数ある採用手段の中から、導入企業数が増加している『ダイレクトリクルーティング』についてお伝えします。

『ダイレクトリクルーティング』とは

求人を出す企業が、サービスを提供している企業の求職者データベースから採用したい人材を選び、直接スカウトを送る方法です。
求人情報を出した後は応募を待つ……という従来の「受け身の採用手段」と違い、自社に必要な能力や価値観を持った人材に対しアプローチを行う「攻めの採用手段」と言えます。

投資コストは「初期費用型」または「初期費用+成功報酬型」のどちらかが一般的です。
サービスを提供している会社によって、採用にいたるまでの費用感にバラつきはありますが、それぞれの特徴や登録されている求職者層にあわせたアプローチができれば、採用コストを抑えることも可能です。
ダイレクトリクルーティングを含め、代表的な採用手段の特徴をまとめると、以下のようになります。

※1 リファラル採用：自社従業員などの紹介から人材を採用する方法
※2 オウンドメディアリクルーティング：自社のメディア(ホームページ、ブログ、SNSなど)を活用する方法
※3 ソーシャルリクルーティング：SNS(Twitter、Facebook、YouTube、LINEなど)を活用する方法

『ダイレクトリクルーティング』が注目される理由

ダイレクトリクルーティングが注目される大きな理由は、以下の二つだと考えています。

「少子高齢化による労働人口の減少」
労働人口の減少に伴い、採用市場では求職者有利と言われる“売り手市場”が続いています。
優秀な人材には常に多くの求人情報が届いていると考えてみてください。その中で自社の認知を拡大しマッチングを実現するには、積極的に行動しなければいけません。
ダイレクトリクルーティングでは能動的なアプローチが可能なため、積極的に仕事を探している「顕在層」だけでなく、今すぐと考えていない「潜在層」の優秀な人材ともいち早く接点を持つことができます。

「価値観の多様化」
求職者の仕事に対する価値観も多様化しています。
大手企業・給与が高い・休日数が多いなどの条件が、すべての人にとって「求める職場」とは言い切れません。近年は「社会への貢献度・ワークライフバランスの充実・自身のキャリアにつながるか」を軸に仕事を探す人も増えています。自社の風土や価値観に合う人材を見極めることで、マッチングの可能性を高め、採用後のミスマッチ防止につなげることが重要です。

このような理由からダイレクトリクルーティングは注目を集め「ビズリーチ！」のCMでお馴染みのBIZREACH、人材業界の大手であるリクルート、PERSOLなど、多くの企業がサービスを提供しています。

『ダイレクトリクルーティング』のメリット

■自社の採用力を成長させることができる
ダイレクトリクルーティングでは求職者と企業が直接やりとりするため
・自社に必要な人材はどのような要素をもつ人か
・どうすれば自社に魅力を感じてくれるのか
・メッセージ内容や選考フローはどのようなものが採用確率が高いか
など、採用担当者はさまざまなことを考えます。

求人広告や人材紹介よりも工夫できる部分が多く、アイデアを反映し効果検証を繰り返すことで採用ノウハウを蓄積でき、自社採用力の成長につながります。

■使い慣れれば、採用コストを抑えることも可能
前述の通り、ダイレクトリクルーティングのコストは「初期費用型」または「初期費用+成功報酬型」のどちらかがほとんどです。自社の風土や価値観にマッチする人材へ効果的なアプローチができれば、採用確度の高い面接を行えるので、1人あたりの採用コスト削減も可能と言えます。

まとめ

ダイレクトリクルーティングといっても、各社が提供しているサービスごとに「ハイクラス向け・業界別・年代別・登録者の母数」の特徴があります。まずは自社の状況を整理し、求める人材を明らかにすることが重要です。
最後にダイレクトリクルーティングに「向いている企業・向いていない企業」の特徴をご紹介します。

●向いている企業
「採用担当者と経営層を含めた全社で採用を目指す」
「ノウハウがない責任者に対して、すぐに結果を求めない」など、
全社一丸となって採用を成功させるマインドのある企業

●向いていない企業
「兼務人事などで採用に注力することができない」
「他の業務でスカウトを送る時間が取れない」
「他部署の協力なしに人事部のみが動いている」など、
採用活動に対して極端に時間をかけることができない企業や、協力体制のない企業

もし、「人事課題を抱えているが、何から手を付けて良いかわからない」「自社に適切な採用手段を知りたい」という人事担当の方がいらっしゃいましたら、外部人事として当社にサポートさせてください。
ご一緒に貴社の成長に向けた人材課題の解決を目指しましょう。